CMEの仮想通貨ビットコイン先物取引高が急減、機関投資家とファンドの純OIも売り越しに
CMEのBTC先物取引高が急減
新型肺炎（コロナウイルス）感染拡大による株式市場の暴落を受けて、シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）のビットコイン（BTC）先物の取引高が急減している。
CMEの取引データによると、大口投資家の純未決済建玉残高（OI）は2月下旬以降下落しており、株式市場の暴落を受けたリスクオフの傾向が確認される。
一方で、個人投資家や企業の純OIは高水準で推移。買い圧力の強さを示す先物プレミアムも高止まりしており、小口投資家の買いに過熱感が見られる。
CMEのBTC先物取引高が急減、未決済建玉残高（OI）は横ばい水準
CMEのBTC先物日次取引高は2月18日、11億ドル（約1200億円）の年間最高値を記録し、BTC価格も100万円を超える水準で推移していた。
しかしながら、2月下旬以降、コロナウイルス感染拡大に伴う米国株の記録的な暴落に伴って、先物取引高は大幅に急落。3月6日にはBTC先物日次取引高が8,800万ドル（約92億円）を記録し、直近3か月間の最低値を更新した。BTC価格もこの間に大幅に下落し、現時点では8000ドル（約80万円）付近で推移している。
それに対して、3月6日のBTC先物の未決済建玉残高（OI: Open Interest）は2億1,700万ドル（約220億円）となっており、2月末の水準を維持している。
OIは、BTC価格のトレンドの強さを測るために用いられる。一般的には、OIとBTC価格が同時に上昇すれば、BTC価格に強い上昇トレンドが形成されているとみなされる。一方で、これらの間に連動性が見られない場合、BTC価格のトレンドは方向感に欠けているとみなされる。
CMEのBTC先物残高は小口投資家が買い越し、大口投資家が売り越し
CMEのBTC先物の純OI（買い残高-売り残高）を取引主体別にみると、2月末以降小口投資家が買い残高を増加させる一方、大口投資家の間では売りが優勢となった。
個人投資家（Nonreportable）の純OIは2月下旬以降も高水準を維持し、3月3日時点で7,900BTCの純残高がある。また、企業（Other Reportables）の純OIは増加傾向にあり、3月3日時点で6200BTCの純残高がある。
一方、大口投資家である機関投資家（Institutional）とレバレッジドファンド（Leveraged Funds）の純OIはそれぞれ-165BTCと-13,400BTCと売りが優勢だった。特にレバレッジドファンドの純OIは2月下旬以降急減しており、リスクオフの傾向がうかがえる。
BTC先物プレミアムは高水準を維持
データ調査会社Arcane Researchによると、個人投資家向けBTC先物市場のプレミアム（現物価格との乖離率の年率換算値）は3月3日時点で13%と、直近のピークからは減少するものの依然として高水準を維持した。
また、機関投資家向けBTC先物市場のプレミアムは3月3日時点で20.5%となり、前週から大幅に反発した。
BTC先物プレミアムはBTCの先物価格が直物価格に比べて何％高値で取引されているかを表すものであり、一般にこの値が高いとBTCの買い圧力が強いことを意味する。
もっとも、先物プレミアムは先物取引高やOIが減少しているときには高くなる傾向があることに留意する必要がある。
まとめ
CMEの取引データから判断すると、2月下旬以降の株式市場の暴落によってリスクオフの傾向が強まり、大口投資家が先物ポジションを減少させたと結論付けることができる。
今回の下落相場では、株式とBTC価格に正の相関（株式が下落するときにBTCも下落する）が確認されたが、BTCと株式の間には必ずしも正の相関関係成り立つとは限らない。過去には、米連邦準備理事会（FRB）の利下げ観測が強まると株式とBTCの相関が弱まる傾向も確認されている。
3月3日にはFRBが緊急利下げを実施、市場では追加利下げの観測も高まっている。こうした中、今週以降に大口投資家がBTCのポジションを再び増加させるかどうかが注目される。
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Source: 仮想通貨ニュースサイト
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