分散投資のメリット・デメリットとは?分散投資が可能な投資信託も紹介
投資にはリスクがつきものです。そして、そのリスクを低減させるためにはさまざまな方法があります。そのなかでもよく知られているのが「分散投資」ですが、具体的にどうすればいいのかわからない方も多いのではないでしょうか?
そこで今回は、分散投資の方法やメリット・デメリット、そして初心者の方でも簡単に分散投資ができる投資信託についても紹介したいと思います。
目次
- 分散投資とは何か
- 分散投資を行なうメリット
2-1.リスクを低減できる
2-2.売買タイミングを見極める必要がない - 分散投資を行なうデメリット
3-1.管理が面倒
3-2.大きなリターンを短い期間で得ることは困難 - 分散投資の具体的な方法
4-1.商品を分散する
4-2.地域を分散する
4-3.通貨を分散する
4-4.時間を分散する - 分散投資に投資信託を活用する
- まとめ
1.分散投資とは何か
分散投資とは、投資対象を多様化させて、価格の変動に対するリスクを低減させるという投資手法で、中長期的な資産運用を行なう場合に用いられます。
ところで、有名な投資格言に次のようなものがあります。
「すべての卵を1つのカゴに盛るな」
これは、持っている卵を1つだけのカゴに盛って落としてしまった場合、すべての卵が割れてしまうので、いくつかのカゴに分けておくべき、という意味の格言です。
つまり「投資を行なう場合は分散した方が、リスクが少ない」ということであり、分散投資の重要性を説いているものになります。
2.分散投資を行なうメリット
分散投資を行なうメリットには、以下の2つが挙げられます。
- リスクを低減できる
- 売買タイミングを見極める必要がない
それぞれについて詳しく見ていきましょう。
2-1.リスクを低減できる
分散投資を行なう代表的なメリットは、投資リスクを低減できるということです。
もし、1つの投資対象にすべての資金を集中させた場合、運用がうまくいかないとその影響が全体に及んでしまうことになります。しかし、分散投資を行なうことでそのようなリスクを低減させながら、安定的に利益を得る可能性を高められるというわけです。
2-2.売買タイミングを見極める必要がない
分散投資を行なうもう1つのメリットが、投資対象の売買タイミングを短期的に見極める必要が基本的にないということです。
短期的な価格変動に合わせて1つの銘柄に集中して売買して利益を上げようとする場合、投資対象を売買するタイミングが重要になります。そのため、売買サインや経済状況など、さまざまな知識や情報を仕入れて対応しなければなりません。
しかし、分散投資の場合は長期的な価格変動を意識することになるので、売買タイミングを見極めたり、利確や損切りについて気にしたりする必要は比較的薄くなります。そのため、日中仕事をしている方でも、資産運用がしやすくなります。
3.分散投資を行なうデメリット
一方で、分散投資を行なうにはデメリットも存在しています。具体的には、以下の2つがデメリットとなります。
- 管理をするのが面倒
- 大きなリターンを短い期間で得ることは困難
こちらも、それぞれ見ていきましょう。
3-1.管理をするのが面倒
それぞれの投資対象を管理するのが面倒になるというのが、分散投資を行なうデメリットです。
分散投資の具体的な方法については後述しますが、文字通り「分散して」複数の投資対象に資金を投入することになるため、それぞれの投資先について把握しておく必要があります。
例えば株式で分散投資を行なう場合なら、購入しているそれぞれの銘柄すべてについてわかっておかなければならないのです。分散投資を行なう投資対象が増えれば触れるほど、管理は難しくなり、同時にリスクを把握するのも難しくなってしまいます。
そのため、分散投資を行なう場合は、自分が把握できる数を意識することが大切になり、それ以上の投資を行なうと、逆にリスクが高まってしまうことがあります。
3-2.大きなリターンを短い期間で得ることは困難
短期間で大きなリターンを出すのが難しくなることも、分散投資を行なう場合のデメリットとなります。分散投資には投資リスクを低減できるというメリットがある反面、それだけリターンが減ってしまうのです。
例えば、株式投資で1つの銘柄を保有していて、その株価が20%上昇したときに売却すれば、20%分がそのまま利益となります。しかし、10個の銘柄に分散投資をしていた場合、1つの銘柄の株価が20%上昇しても、利益の割合は10分の1、つまり2%分の影響にしかならない、ということになります。
分散投資というのは、そもそも長期的に資産運用したい場合に適している投資手法です。短期スパンで大きなリターンを狙いたいという方には向かない、ということを理解しておきましょう。
4.分散投資の具体的な方法
分散投資の性質やメリットなどを理解したところで、分散投資の具体的な方法について紹介したいと思います。ここでは以下の4つについて解説します。
- 商品を分散する
- 地域を分散する
- 通貨を分散する
- 時間を分散する
4-1.商品を分散する
分散投資を行なう1つの方法が、投資する商品を分散させるというものです。
投資を行なう対象には、株式や債券、投資信託、不動産など、さまざまなものがあります。このうち、1つの対象だけに投資するのではなく、複数の運用方法を組み合わせることで分散投資を行ないます。
分散投資のパターンとしては、以下のようなものが挙げられます。
- リスク・リターンの高さが異なる資産に分散投資をする
- 価格変動の要因が異なる資産に分散投資をする
例えば株式はリスク・リターンともに高い傾向にある資産ですが、一方で国内での預金は安定したローリスク・ローリターン商品の代表格です。また株式と債券もそれぞれ異なる値動きの性質を持っています。このような組み合わせを用いることで、特定の商品にリスクが集中することを避けることができるのです。
4-2.地域を分散する
分散投資には、投資する地域を分散するという方法もあります。
株式や債券、投資信託などは、日本以外でも取引されているものがたくさんあり、投資対象とすることができます。例えば、日本と同じように比較的安定しているアメリカの株式に投資をしたり、値動きが激しい新興国の債券を購入したりすることができるのです。
このように、投資する地域を分散することで、特定の地域の情勢が悪化してマイナス影響を受けるなどのリスクを分散することができるというわけです。
4-3.通貨を分散する
投資する通貨を分散するというのも、分散投資の1つの方法です。具体的には、日本円だけではなく、アメリカドルやオーストラリアドル、ユーロなどの外貨建て資産に分散したり、日本円建てで海外の株式などを購入したりする、というものです。
このように通貨を分散することで、例えば円の価値が下がっても他の通貨で補完することができるため、為替変動リスクを抑えることができます。
また、国際分散投資を行なうための「伝統的4資産」を保有する方法があります。これは、国内の株式と債券、海外の株式と債券を保有するもので、「投資の基本」とも言われています。
4-4.時間を分散する
分散投資には、投資するタイミング、つまり時間を分散する方法もあります。
例えば短期の株式投資を行なう場合には、安く買って高く売ることで利益を狙う形を取ります。ただ、購入するときの株価が安いのか高いのかを判断することはなかなか難しいものです。
そこで有効になるのが投資する時間の分散です。一度のタイミングで株式をたくさん購入するのではなく、時間を空け何回かに分けて購入することで、高値で購入するリスクを低減させることができます。
また、「ドルコスト平均法」による継続的な資産購入を行うことを「積立投資」と呼びます。これは、価格が変動する投資対象を決まった期間ごとに一定額で買い付けを行い、価格が低いときは多めに、価格が高いときは少なめに購入するというもので、平均的な買い付け単価を抑えることができます。
分散投資に投資信託を活用する
個人で分散投資を行なう場合、株式などの個別銘柄で行なうのは、相応の資金と管理能力が必要になり、なかなか難しいといえます。もし、気軽に分散投資で資産運用を行ないたいというのであれば、投資信託を活用するのがいいでしょう。
というのも、金融機関によっては100円程度の少額から投資信託を購入することができるからです。また、投資信託自体が複数の投資対象を含んだ金融商品であるため、購入するだけで分散投資の効果を得ることもできます。
そのうえ、投資信託には、先述したように「商品」「地域」「通貨」が分散された投資対象を含んでいるものもあるため、自分では気が付けないような投資アイデアで資産運用ができる可能性もあります。
例えば、約2,600本(2019年12月30日現在)の投資信託を100円から購入可能な「SBI証券」やLINEアカウントだけで投資信託などの購入が可能な「LINE証券」では、様々な国や商品でポートフォリオを構成した「バランス型」の投資信託(ブラックロックおまかせバランス投信など)や、先進国・新興国の複数を対象に投資するものなど様々な取り扱いがあります。バランス型単体で分散投資を図っても良いですし、複数の投資信託を組み合わせて自分で分散したポートフォリオを確保することもできます。
まとめ
分散投資を行なうことで、投資に関わるリスクを低減させることができます。また、その方法はさまざまですので、それぞれの特徴をよく理解することが大切です。具体的には商品の分散、地域の分散、通貨の分散、そして投資する時間の分散といった要素から分散投資を行い、リスクを軽減することができます。
Source: 仮想通貨の最新情報BTCN | ビットコインニュース
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