米株大幅安もビットコイン大幅反発で風向きに変化
仮想通貨市況
2日の仮想通貨ビットコイン（BTC）は、前日比4.25%高の70.9万円（6600ドル）に。深夜〜朝方にかけて6150ドルまで下落していたため、7%ほど急騰した計算に。
7,000ドルの心理的節目に抵抗線を迎えるアセンディングトライアングルの成立可否が注目される展開で、4h足では、6,000ドルへの続落（赤矢印）を否定し、下降トレンドライン（黄）を大陽線でブレイク。ショートカバーを伴う大幅上昇となった。
拡大図
奇しくも昨年、4月2日の大陽線を皮切りに中・長期トレンド転換を果たしていることから、半減期相場に向けた季節アノマリーに期待を寄せる声も見受けられる。
2019年4月以降のBTCチャート
需給面では、BitMEXにおける5:00のファンディングレートがショート払い（0.06%）に傾くなど、直近の反落でショートが溜まっていたことを示唆していたが、BTC急騰に伴い、21:00時点には再びロング払いに転換している。
なお、乱高下するダウ平均株価は一時1,000ドル超下落、21,000ドル割り込み20943.51ドルで取引を終えた。その後ダウ先物は値を戻しており、日経平均株価も寄り直後から下げ渋っている。
新型コロナウイルスに関するリスク回避ムードは根強いが、医療崩壊リスクの高まる欧州の感染拡大ペースについては、徐々にピークアウトしているとの観測もある。
1枚目：イタリアはピークアウト。
2枚目：スペインはそろそろか。
3枚目：ドイツもピークアウトか。 pic.twitter.com/MozkSBC6Yt— インヴェスドクター (@Invesdoctor) April 2, 2020
各国での地域封鎖や移動制限など強力な措置の効果が表れているものと見られるが、その分実体経済へのダメージは深刻で、雇用情勢にも直撃していることから、先行き不透明感は募るばかりだ。
しかしながら、避難資産とされた金や債券を含め、全市場満遍なく売られる全アセット現金化の”最悪フェーズ”については、米国を始めとする史上大規模の金融政策の効果により、一旦過ぎ去ったとの見方もある。
新型コロナ対策で米国を始めとする主要国は、大規模な利下げや前例のない金融緩和措置を矢継ぎ早に打ち出し、金融基盤の下支えに本腰を入れている。
インフレ局面では、希少性の高い金やプラチナなどの「貴金属」は、値下がりしにくい資産だとされる。量的緩和に伴うインフレーションで物価が上昇すれば、相対的に現金（預貯金）の価値が目減りする懸念があることなどから、相対的に資金が流れやすい。
デジタル・ゴールドとしての性質を帯びるビットコイン市場も例外ではない。一時的に高まっていた株式市場との相関係数が弱まり、株式市場の急落局面にて無相関・逆相関が確認されるようになれば、徐々に独立した値動きも期待できるようになるのではないかと思われる。
再びダウが20,000ドルを大きく割り込み、直近最安値を更新するシナリオが訪れた場合、仮想通貨市場が巻き込まれない保証はなく、市場動向には十分注意を払いたい。
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Source: 仮想通貨ニュースサイト
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