ビットコインがインフレヘッジと注目される理由とは？初めて投資をする方が押さえておきたいビットコイン3つの特性

ビットコインは暗号資産（暗号資産）の代名詞とも言える存在で、数多くある暗号資産の中で最も時価総額が高く有名なデジタル資産です。2008 年 10 月 31 日にSatoshi Nakamotoと名乗る人物に公開されたビットコインのホワイトペーパーは、「完全な P2P 電子通貨の実現により、金融機関の介在無しに利用者同士の直接的なオンライン決済が可能になるだろう」という一文で始まります。仲介者を必要とせず、すべてのビットコインネットワーク参加者が管理に携わる「非中央集権」の特徴は、ビットコインが注目を集めている大きな要因のひとつです。

しかし最近は、ビットコインが通貨としてだけでなく資産として、「デジタルゴールド」として議論されるケースが増えてきました。実際に著名なヘッジファンド運用者のポール・チューダー・ジョーンズ氏や、米ナスダック上場企業MicroStrategy社等は、米ドルのインフレをヘッジする資産としてビットコインを投資戦略に含めることを公表しています。ここでは、投資するにあたっておさえておきたいビットコインの基本特性についてご紹介します。

目次

  1. インフレのヘッジとみなされるビットコインの3つの特性
    1. プルーフ・オブ・ワークとナカモト・コンセンサスによるデ―タ検証
    2．グローバルに配備されたノードが透明性を維持する
    3. 電子通貨よりもデジタルゴールドに近い
  2. 初心者がビットコイン投資を始めるのにおすすめの暗号資産取引所
    1. 自動積立、貸暗号資産サービスを提供するCoincheck
    2. 貸暗号資産サービスを提供するGMOコイン
    3. ビットコイン取引量国内No.1のbitFlyer
  3. まとめ

①インフレのヘッジとみなされるビットコインの3つの特性

1. プルーフ・オブ・ワークとナカモト・コンセンサスによるデ―タ検証

ビットコインのネットワークが機能する中で、デジタル署名やブロックチェーンと呼ばれる技術が利用されています。ビットコインは「プルーフ・オブ・ワーク」と「ナカモト・コンセンサス」という2つの仕組みによって合意形成を行い、取引データの整合性を担保しています。

プルーフ・オブ・ワーク（作業証明）とは、取引データを台帳に記録する際に、ネットワーク全体で正しい動作をする（合意形成）ために行う計算作業のことです。ナカモト・コンセンサスは分岐した履歴のうち、作業証明に最も大きなコストが支払われたもの)を正史として採用する合意方法です。こうしてビットコインのトランザクション記録が過去のすべての記録に紐づけられることで、高い改ざん耐性を維持しています。

2．グローバルに配備されたノードが透明性を維持する

ビットコインは、不特定多数のノード（ネットワーク参加者）がそのデータが改ざんされていないか検証できるという特徴をもっています。2020年8月時点にネットワークに接続しているノード数は10,293本に達しています（ビットノーズ：Bitnodesより）が、こうした膨大なノードネットワークがビットコインの検証された全てのトランザクション履歴を保存しています。誰でも、ビットコイン・アドレス間の取引の記録と、そのハッシュ値を見ることができます。

3. 電子通貨よりもデジタルゴールドに近い

自分の資金を誰にもコントロールされることなく利用でき、堅牢なネットワークセキュリティを兼ね備えるビットコインは、金（ゴールド）と同じように資産の逃避先としての存在価値を示すようになっています。

ビットコインの総発行数は 約2,100 万BTCと決まっており、それ以上発行ができない点で、金と同様に希少価値があると言えます。その上、偽造が出来ず、分割・携帯でき、劣化の心配も無いなど、金にはない特長を備えているため、ビットコインは「デジタルゴールド」とも呼ばれています。一部ではビットコインが世の中に浸透し、アセットとして信頼を積み重ねるにつれて、金融機関がビットコインを取り扱うようになるとも期待されています。

②初心者がビットコイン投資を始めるにおすすめの暗号資産取引所

1.　自動積立、貸暗号資産サービスを提供するCoincheck

Coincheck
「Coincheck」は、マネックスグループ株式会社の子会社であるコインチェック株式会社が運営する暗号資産取引所です。Coincheckの販売所は、国内でも最多となる13種類の暗号資産（ビットコイン、XRP、イーサリアム、ビットコインキャッシュ、XEM、イーサリアムクラシック、リスク、ファクトム、ライトコイン、モナコイン、ステラルーメン、クアンタム、BAT）を取り扱っています。

また、ユーザーが保有している暗号資産を貸し出して金利を稼げる「貸暗号資産」や、「自動積立て」サービスを提供しています。「自動積立」は、1万円〜10万円まで1,000円単位で設定して毎月買い付けることができます。価格変動が激しい暗号資産であっても、価格変動リスクを抑えながら投資をすることが可能です。

2. 貸暗号資産サービスを提供するGMOコイン

bitFlyer
GMOコインは、東証一部上場のGMOインターネット株式会社のグループ会社、GMOコイン株式会社が運営している暗号資産取引所です。国内大手企業であるGMOインターネットはGMOクリック証券などの金融サービスの提供実績があり、暗号資産取引所ではそのノウハウを活かした運営が行われています。

GMOコインの「販売所」では9種類の銘柄（ビットコイン、イーサリアム、XRP、ビットコインキャッシュ、ライトコイン、ネム、ステラルーメン、BAT、OMG）で現物取引を利用できます。板取引ができる「取引所」は、5種類の現物取引（BTC/JPY、ETH/JPY、XRP/JPY、BCH/JPY、LTC/JPY）に対応しています。

GMOコインもまた、ユーザーが所有している暗号資産を貸し出して最大年利3%の暗号資産を獲得できる「貸暗号資産サービス」を提供しています。利用者は、GMOコインが取り扱う8種類の暗号資産を日本円で10万円程度から、最短1ヶ月間から貸し出せるようになっています。貸出期間と金利設定は、1か月（年率1%）と3か月（年率3%）の2パターンから選べ、毎月15日から貸出を開始できます。貸暗号資産はトレードに自信がない方でも確実にコツコツと仮想通貨の保有量を増やすことができるので、投資家の間で人気が高まっています。

3. ビットコイン取引量国内No.1のbitFlyer

bitFlyer
bitFlyerは日本の主要メガバンク（SMBCベンチャーキャピタル、みずほフィナンシャルグループ、三菱UFJキャピタルなど）から出資を受けている国内でも有数の仮想通貨取引所です。bitFlyerは初心者にとって理解しやすい「販売所」と「簡単取引所」、そしてレバレッジ取引ができて条件注文も可能な「bitFlyer Lightning」を提供しています。

bitFlyer Lightningは、現物取引（BTC/JPY）とレバレッジ取引（差金決済：BTC-FX/JPY、先物取引：BTC/JPY）でビットコインを取り扱っています。現物・差金決済・先物取引を含むbitFlyerのビットコイン取引量は国内No.1（2019年総月間出来高、Bitcoin日本語情報サイト調べ）であり、他社の取引所と比較して、注文が約定しやすいと言えます。

bitFlyerは、ユーザーが第三者にメールアドレスやパスワード等を盗まれ、不正に日本円を出金される被害に遭った場合、最大500万円の補償を受けることができます。補償は他の仮想通貨取引所にはあまりない特徴のため、覚えておくといいでしょう。

③まとめ

今回は、ビットコインの根底にあるブロックチェーン技術や発行量などの性質について、改めてご紹介しました。興味をお持ちの方は、実際に保有してビットコインを使った取引を体験してみてください。

ブロックチェーン技術は、AIやビッグデータと並んで第四次産業革命の技術革新に挙げられる技術です。ビットコインを保有することは、単にキャピタルゲインを狙うだけでなく、先端技術へと自身の知見を広げるきっかけにもなると思います。

ビットコインを簡単に購入したいなら、ご紹介した企業が提供する「販売所」サービスでの購入がおすすめです。ある程度の金額であれば提示された購入価格でその場で取得することができますし、初心者でも操作ミスを防げるように設計されています。

それぞれサービスや特徴が異なるので1社に絞らず、2、3社に口座を開設して、目的に応じて使い分けるのがお勧めです。暗号資産取引所は緊急のメンテナンスや取引制限が発生することもあるため、複数口座を開設しておくことで、いつでも取引できる環境を整えることができます。この機会にぜひ各社のサービスを実際に確認してみてください。

Source: 仮想通貨の最新情報BTCN | ビットコインニュース
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