オントロジー(ONT)を徹底解説！オントロジー(ONT)の特徴・仕組み・購入方法
現在、仮想通貨は数千以上もの銘柄が存在しており、仮想通貨に馴染みがないという方はそれぞれの通貨にどのような違いがあるかわからないという方も多いのではないでしょうか。仮想通貨はすべてが同じ目的で開発されたものではなく、それぞれが解決すべき課題を設定して取り組まれています。
こうした開発の目的はホワイトペーパーと呼ばれる概要書にまとめられており、公式サイトなどで簡単に閲覧することができます。仮想通貨投資家の中には、このホワイトペーパーを読み込み、自分が納得したプロジェクトに投資をするという株式投資などに準ずる投資法を行う方も珍しくありません。一方で、相場の動きで利益を得ようとする投資家も多く、投資方法は投資家の数だけ存在しています。
本記事では、オントロジーについて、特徴や開発された経緯、どういった目的が設定されているかなどについて詳しく解説していきます。
目次
- オントロジー（ONT）とは？
- オントロジー（ONT）とNEO（他仮想通貨）との関係性
- オントロジー（ONT）の特性
- オントロジー（ONT）のデメリット
- オントロジーのロードマップ
- オントロジーのロードマップ
- オントロジー（ONT）の今後について
オントロジー（ONT）とは？
オントロジーは中国のOnchain社によって管理・運営されている仮想通貨です。通貨単位は「ONT」と表記され、開発目的としては、信頼度の高いブロックチェーンの提供です。「信用」に関する情報をデジタル化し、分散管理・保存できる環境を構築することを目指しています。
例えば、「個人ID」を国家が管理するのではなく、ID保持者同士で発行・管理をし合う等、中央で支配的立場にある機関や団体にサービスや個人情報に関する権利を全て任せる必要のない社会の仕組みを作ろうとしています。直近では、セキュリティ面で不安の残るpeer-to-peer（個人対個人）ネットワークに対しても安心できるブロックチェーン構築を考案しているようです。
今後ますますIoTが普及するにつれて、サービス提供者は利用者から集まる情報量の飛躍的な増加に伴い、ハッカー等の脅威に晒される可能性が大いにあります。個人情報を分散して管理・保存できる環境の構築は重要な課題であり、この課題に対して解決しようとしているのがオントロジーのようなブロックチェーン企業です。
オントロジーは自身を「信用経済の基盤」と位置づけており、「物」「資産」「権利」「情報」「評価」それぞれの所有権を一般・非公開に証明できるツールを目指していく予定です。
オントロジー（ONT）とNEO（他仮想通貨）との関係性
オントロジーは、2018年3月に「NEO（ネオ）」というアルトコインの保有者とオントロジーのメルマガ購読者に対して、ONT（オントロジー）という仮想通貨として無料配布されたことが始まりとなっています。NEOを開発・運営しているのもOnchain社です。
「NEO」はエリック・チャン氏とダ・ホンフェイ氏によって開発された、中国のイーサリアムと題されるほどの有名な仮想通貨です。そんなNEOの保有者とオントロジーのメルマガ購読者に、1.0NEOあたり0.1ONTが配布されたのが始まりとなっており、ICO（イニシャルコインオファリング）による資金調達は実施していません。
また、オントロジーの管理・運営を行っているOnchain社とNEOは、2018年5月に戦略・技術面で統合するという覚書を交わしているほど関係があります。
オントロジー（ONT）の特性
次にオントロジーという通貨の特性について、4つに分けて説明していきたいと思います。
トランザクション処理速度の速さ
仮想通貨の中は、発行量が制限される銘柄が存在しており、そうした銘柄は無限に発行生産できるものではありません。オントロジーの発行枚数は10億枚が上限とされています。たくさんの通貨を発行するものほど、基本的な処理速度は速いという特徴があります。
通貨発行枚数の多い銘柄で有名なものにリップルがありますが、リップルでは1,000億XRPが上限となってます。リップルは国際送金サービスにXRPを導入し、速くて安い手数料で送金ができるよう、スピーディな処理速度で知られています。
ブロックチェーン上で企業内の顧客情報やデータ管理を行う場合、取引処理速度が速いほど、ネットワーク内の流動性が高まり、速いデータ処理がなされます。こうしたブロックチェーンを提供するサービスでは処理能力が重要な要素です。
NEOとの統合
2018年5月にアルトコインNEOとOnchain社が立ち上げたブロックチェーンプラットフォームのオントロジーの財団が、戦略と技術の統合に関する覚書を締結しました。締結により協力する分野は以下のようになっています。
- NEOが技術面でインフラを提供し、オントロジーは基盤に沿った顧客向けサービスを展開する
- NEOVMとNEOContractを共同開発する
- 互いの技術データを共有する
- 異なるブロックチェーン同士を繋ぐクロスチェーンの共同研究とメインネットを構築する
また、共同で進めるにあたって、共同研究機関を設立しています。これからもますます新しいプロジェクトが発足されることが期待されます。
高性能なパブリックブロックチェーン
オントロジーのパブリックブロックチェーン（※）は企業や公共団体、政府機関などの団体を対象としています。信頼性の高い業務取引や認証を実現するために、ブロックチェーンを活用した分散型身分証明や多要素認証、分散型データ交換システムの開発支援およびサービス内データを効果的に活用するシステムを構築しています。
オントロジーのブロックチェーン上にDApps(分散型アプリケーション)を開発することができたり、独自のブロックチェーンを開発することもできます。クロスチェーンという方法を使用して、DAppsや独自のチェーンのデータを企業間やサービス間で共有させています。また、オントロジーでは、ブロックチェーンによるデータインフラだけでなく、独自にサービスの開発をしています。
※パブリックブロックチェーン：ブロックチェーン自体の支配的な立場にある保有者が存在せず、誰でもブロックを組むことができたり、ブロックチェーン上の情報（暗号化された情報は暗号文として）を確認できる公開型のチェーンのこと。
スマートコントラクトの採用
オントロジーはブロックチェーンに契約内容を書き込むことのできる「スマートコントラクト」という機能があります。ブロックチェーンには金銭のやり取りのみが記録されますが、それに加えて、取引の中で発生する契約の文面もすべて記録するという画期的なシステムを有しているのです。2018年4月には「Smart X」いう新しいスマートコントラクトのシステムが発表され、注目を浴びています。
オントロジー（ONT）の代表的な開発者
アンディ・ジ氏は、オントロジーの共同創業者です。同氏は、中国の不動産分野のコングロマリット「ワンダグループ（万達集団）」のワンダ・テクノロジーグループ・イノベーションセンターにて次長、そしてワンダ・ブロックチェーンテクノロジーのチーフなどを歴任しました。そのほかにも、中国産業情報技術省のブロックチェーン技術・産業発展フォーラムの副事務局長、Hyperledgerのディレクター、中国のISO/IEC TC307代表団のメンバー、中国ブロックチェーン・エコシステム・アライアンスの副ディレクターを務めるなど、ブロックチェーン業界での経験が豊富な方として知られており、中国のブロックチェーンを語る上では外すことのできない一人と言えるでしょう。
オントロジー（ONT）のデメリット
オントロジーのメリットについてお伝えしてきましたが、デメリットについても述べておきたいと思います。
パブリックブロックチェーンは誰もがネットワークに参加できるため透明性が高いという特徴があります。また、ネットワークを管理する存在がおらず参加ユーザー同士が監視しあっている状態です。不特定多数かつ誰でも参加できる反面、デメリットには取引速度が遅くなってしまう点が挙げられるでしょう。例えば、無料のWi-Fiで回線が混雑するのと同様に、自由度が高い半面、利用者の増加による取引速度の低下はやむないものとなります。
オントロジーのロードマップ
ここではオントロジーのロードマップについて触れていきます。オントロジーのロードマップは2021年が最終年となっているため、過去を振り返る形になります。
下記がそのロードマップですが、冒頭解説した通り、信用経済の創造とそのために必要なブロックチェーン技術を利用した新しいチェーンネットワークを構築することを目指していることがわかります。実際に予定通りにこの経済基盤が広がっているわけではないため、ある意味ここからが勝負とも言えそうです。
オントロジー（ONT）を購入できる取引所は
次にオントロジーが購入できる主要な仮想通貨取引所をご紹介したいと思います。
オントロジーは国内ではDeCurretが取り扱いを開始しており、2021年8月4日時点では同取引所の「現物取引（取引所）」にてオントロジーの取り扱いを記念した「最大200万円分のオントロジー 先着山分けキャンペーン（一人あたり最大2,000円）」が実施されています。
「DeCurret（ディーカレット）」は、株式会社ディーカレットが運営する仮想通貨（暗号資産）取引所です。ディーカレットでは「販売所」と「取引所」の2つの方式で仮想通貨の売買を行うことが可能です。ディーカレットは伊藤忠商事株式会社や東日本旅客鉄道株式会社（JR東日本）などの大手企業、株式会社三井住友銀行や株式会社三菱UFJ銀行などのメガバンクからも出資を受けており、電子マネーに仮想通貨でチャージできる機能など、主要な企業と連携した独自サービスを構築していることでも知られています。
オントロジー（ONT）の今後について
最後にオントロジーのまとめとして、オントロジーの将来性について個人的見解を踏まえてコメントしたいと思います。
オントロジーを管理・運営するOnchain社は、ブロックチェーンの活用を推進と政府・企業との取引関係構築を図っています。IBMなど、名だたるIT企業と協力して、ブロックチェーン技術の開発を進めるのみならず、日本市場進出の向上を目的として、日本企業のTECHFUNDと業務提携したり、ブロックチェーン事業を展開する企業とのパートナーシップ契約を成立させています。また、中国からもトップ企業であるアリババと資本提携をしたりと資本面でも企業との結びつきを強めています。
こうした動向から、大企業からのサポートや独自の業務提携により、ますます信頼性や安全性が高まるのではないかと思われます。また中国自体がブロックチェーン技術を応用しようと行なっており、中国のいくつか出てきている通貨の一つとして選ばれた場合においては大きく普及する可能性はありそうです。しかし政府の一任で全て決まってしまうため、カントリーリスクがあることは常に頭に入れておきましょう。
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