スマホで不動産投資、おすすめサービスは?5社の特徴やリスクを比較

時代の変化とともに、不動産投資の形も変化しています。現在では、スマートフォンを使って間接的に不動産投資ができるようになり、スマートフォン1つで投資・運用・管理が完結するサービスもあります。

今回はスマートフォンで不動産投資ができるサービスを紹介します。それぞれの特徴に加えて、どんなリスクがあるのも解説しますので、不動産投資を検討している方は参考にしてください。

目次

  1. スマホで不動産投資をする2つの方法
  2. 不動産投資型クラウドファンディングで投資する
    2-1.WARASHIBE
    2-2.Rimple
    2-3.CREAL
  3. REIT(不動産投資信託)で投資する
    3-1.SBI証券
    3-2.楽天証券
  4. 各サービスを利用して不動産投資を行う場合の注意点
    4-1.不動産投資型クラウドファンディングの注意点
    4-2.REIT(不動産投資信託)の注意点
  5. まとめ

1.スマホで不動産投資をする2つの方法

不動産投資は、投資家が足を使って物件を探し、関連する業者と対面で交渉しながら行われていました。しかし、現在ではスマートフォンを使って、インターネットを介して不動産投資ができるサービスが提供されています。

不動産投資の新しい形として注目されている不動産投資型クラウドファンディング、少額から投資できる不動産投資信託(REIT)などは専用アプリやウェブサイトから投資可能です。

不動産投資に掛かる時間や手間などは、スマートフォンによって大幅に短縮されているといえます。以下よりそれぞれの仕組みや特徴、提供しているサービスについてご紹介します。

2.不動産投資型クラウドファンディングで投資する

不動産投資型クラウドファンディングとは、不動産の取得にかかる費用を多数の投資家から集め、投資金額に応じてリターンを分配する投資方法です。直接不動産を取得することはできないものの、サービスによっては一口1万円程度の少額で投資することが可能です。

また、実際の不動産運営や管理は運営事業者が行ってくれるため、投資をした後にほとんど手間がかからない特徴があります。不動産投資を手軽にスマートフォンで行いたい方にとって、検討しやすい投資方法と言えるでしょう。

スマホで不動産投資ができる不動産投資型クラウドファンディングサービスとして、ここでは下記3つのサービスを紹介します。

  • WARASHIBE
  • Rimple
  • CREAL

2-1.WARASHIBE

WARASHIBEはLAETOLI株式会社が運営する不動産投資型クラウドファンディングです。

運営会社が不動産ファンド事業をメインに展開する不動産会社であり、投資用不動産に対する豊富な知識・ノウハウを生かして、厳選した投資ファンドを提供しています。

最低出資額は1万円で少額から投資でき、優先劣後方式によるリスクを抑えた投資が可能です。また、ファンドの運用途中での解約できる数少ないサービスの1つで、急な事情で現金が必要な場合でも、出資金を翌月には換金することができます。

「インカムゲイン重視型」「キャピタルゲイン重視型」など、ファンドのタイプによって利回りが4.5%~12.0%と異なるため、自分のポートフォリオに合ったファンドを選択しやすくなっているのも特徴です。

2-2.Rimple

不動産投資クラウドファンディング リンプル(Rimple)Rimpleはプロパティエージェント株式会社が運営する不動産投資型クラウドファンディングで、スマホでの不動産投資が可能です。プロパティエージェント株式会社は東証一部に上場する不動産開発・販売を手掛ける企業で、都内で厳選した投資用マンションを対象にしたファンドを提供しています。

物件の運営・管理を運営会社が行うため、賃貸経営や投資に関する知識が乏しくても資産を運用できます。

Rimpleでは1口1万円の少額から投資できるほか、優先劣後方式によって投資家の出資金が保護される仕組みがあるため、投資に掛かるリスクが軽減されています。

また、「リアルエステートコイン」という独自のコインサービスを導入しており、1コイン=1円に換算して投資に利用できるほか、永久不滅ポイントなど他社のポイントをリアルエステートコインに交換して利用することもできます。

2-3.CREAL

ESG不動産投資クラウドファンディング「CREAL」CREALはクリアル株式会社が運営する不動産投資型クラウドファンディングです。個人では投資対象にするのが難しいホテルや学校、保育園などの施設にも1口1万円から投資できる点が大きな特徴です。

また、投資家からの出資金を分別管理されているほか、優先劣後スキームによって一定割合までの損失を運営会社側が負担するなど、投資家を保護する体制が整っています。

CREALでは、投資家への登録や投資案件情報の閲覧、投資の申込み、運用状況の確認といったすべての手続きや作業をスマートフォン1つで完結させられるため、手軽な投資を検討している方でも取り組み安いメリットがあります。

3.REIT(不動産投資信託)で投資する

REITは(リート)とは不動産投資信託(Real Estate Investment Trust)の略称です。また、日本国内で運営されているREITは、JAPANのJをつけてJ-REITとも呼ばれます。

REITは運営会社が投資家から資金を集め、その資金でオフィスビルやマンション、テナントといった不動産を購入し、購入した不動産の運用によって得られた利益を投資家に分配します。

法律上では投資信託の1つに数えられ、日本では2001年から証券取引所でREITの売買が行われるようになりました。

上場投資信託であるため、証券口座を開設することで購入することが出来ます。下記、REITの取り扱いがある主な証券会社をご紹介します。

  • SBI証券
  • 楽天証券

3-1.SBI証券

SBI証券SBI証券は不動産に少額投資ができる不動産投資信託(REIT)の取引にも対応しており、国内REIT53本・海外REIT136本を取り扱っています。

また、Tポイントサービスと提携しており、取引ごとにTポイントを貯めたり、もらったりすることができるうえ、ポイントで投資信託を買付することも可能です。

3-2.楽天証券

楽天証券楽天証券も不動産投資信託の取引に対応しており、国内海外含め112本のREIT銘柄を取り扱っています。

SBI証券と比較してREITの取り扱い銘柄は多くありませんが、ポイントプログラムが充実しており、楽天スーパーポイントを利用して投資信託や国内株式の現物取引を行えたり、貯まったポイントを他のサービスで利用したりすることも可能です。

3.各サービスを利用して不動産投資を行う場合の注意点

不動産投資を行う場合、必ずリスクが伴います。

今回紹介した5つのサービスは、それぞれ「不動産投資型クラウドファンディング」「不動産投資信託(REIT)」に投資を行えるサービスであるため、影響するリスクが多少異なります。それぞれ詳しくみていきましょう。

3-1.不動産投資型クラウドファンディングの注意点

不動産投資型クラウドファンディングに伴うリスクとしては、下記のものが挙げられます。

  • 元本割れリスク
  • 災害リスク
  • 流動性リスク
  • ファンドに応募できないリスク

不動産投資型クラウドファンディングでは、投資物件の運用次第では投資元本を毀損するリスクがあります。また、不動産を投資対象としているため、地震や台風、火災などによって投資物件が被害を受け、不動産価値や大きく下落するケース(災害リスク)もあります。

また一部のサービスを除き、多くの不動産投資型クラウドファンディングでは、運用期間内の途中解約ができなくなっています。このようなサービスには流動性リスクがあり、急な事情で手元にお金が必要になった場合でも、出資金を換金できない場合があります。

さらに、人気の高いサービスやファンドでは応募者が殺到し、応募したくてもできない場合があります。投資機会を得るために複数のサイトへ登録を行うなど、工夫が必要です。

3-2.REIT(不動産投資信託)の注意点

不動産投資信託への投資に伴うリスクとしては、下記のものが挙げられます。

  • 価格変動リスク
  • 金利変動リスク
  • 災害リスク
  • 倒産リスク
  • 上場廃止リスク

不動産投資信託は、不動産市場や金利環境、経済情勢などの影響を受けることで、売却価格や配当金が変動するリスクがあります。配当を想定通りに得ていても、REITの基準価額が下落していると売却した時にトータルで損失の方が大きくなっているケースもあります。

不動産投資型クラウドファンディングと異なり、自由なタイミングで売買ができる一方、上場していることにより価格変動が起きる点に注意しましょう。

また、出資金以外に金融機関からの借入を行っているファンドでは、金利が変動することで収益に影響を及ぼす可能性(金利変動リスク)があります。

その他、不動産投資型クラウドファンディングと同じように、実物不動産が投資対象のため、災害リスクにも注意が必要です。

まとめ

今回はスマホで不動産投資ができるサービスについて紹介しました。かつて、不動産投資は手間と資金が必要なハードルの高い投資でしたが、現在では少額から投資できたり、スマホで完結したりする投資方法が登場しています。

しかし、手軽に不動産投資ができるようになったからといって、投資に伴うリスクがなくなったわけではありません。どのようなリスクがあるのかを理解したうえで、利用するサービスを検討してみましょう。

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