米国の4分の1が既に暗号資産に投資、世代別の傾向や投資しない理由も明らかに

世界的なリサーチ企業のPiplsayが、米国における暗号資産の投資状況に関するアンケート調査を実施した。2021年2月15日~2月16日にかけて、全米の18歳以上から30,330件の回答を集計したとしている。

2月18日に公表された結果によると、全体の25%が既に暗号資産に投資しており、27%が今年中の投資を計画しているという。世代別の集計結果としては、ミレニアル世代の38%が暗号資産を理解していると回答したのに対して、X世代は33%、Z世代は29%が暗号資産を理解していると回答した。

暗号資産を安全だと思うかという質問に対しては、ミレニアル世代の42%、X世代の34%、Z世代の24%がそれぞれ安全だと考えているという。これは、暗号資産への理解度が関係している結果と言えそうだ。

なお、暗号資産を安全だと思わない理由としては主に以下の点があげられている。

デジタル上に存在する暗号資産は、常にハッキング被害と隣り合わせだと言える。また、複雑なシステムや未整備状態の規制に関しては、やはり不安要素となることが明らかとなった。

MicrosoftやPayPal、Visa、Teslaといった著名ブランドが暗号資産への取り組みを行う中で、AppleやAmazon、Walmartといった他のブランドも暗号資産への取り組みを行うべきかといった質問には、全体の57%が暗号資産に対応すべきと回答している。

暗号資産の価格が高騰するにつれて、このようなアンケート調査が度々実施されるようになってきた。Piplsayは、アンケートのデータを活用することで暗号資産プロバイダーは迅速な意思決定を行うことができるようになると説明している。