サステナブル投資の認知度は過半数に達するも、投資リターンへの期待はまだ少数。フィデリティ、ESGやサステナブル投資に関する調査
フィデリティ投信株式会社は6月2日、ESG（環境・社会・企業統治）やサステナブル投資についての調査結果を発表した。調査は今年3回目で、6月5日の「世界環境デー」の前に、18歳～69歳までの男女2101人を対象に実施した。今回はサステナブル投資の認知度が男女とも初めて過半数に達し、女性では昨年比で約2倍と、急速な関心の高まりがみられた。
サステナブル投資の認知度は加速度的に高まっており、過半数の人が「知っている・聞いたことがある」と回答。また、「サステナブル投資は世界に良い変化をもたらすのに最も有望な方法」と考える人が40歳未満で約35％に達し、全体では男性（26％）よりも女性（29%）の方が有望だと考える割合が多いという結果に。実際に「サステナブルやESG関連の金融商品に投資している（したことがある）」人はまだ少ないものの、40歳未満の２割以上が「来年投資することを検討している」と回答、若年層を中心に徐々に投資行動にも広がりつつあることがうかがえた。
「改善したい社会課題」に関する質問では、前回に続き、「気候変動」と「持続可能な生活／消費活動／行動」への関心が高い。一方で、30歳以下では「労働問題（児童/強制/奴隷労働）」を挙げる人が最も多かった。また、「気候変動」と「持続可能な生活／消費活動／行動」、「D&I」の3つについては、女性が男性を上回っていた。
ただし、サステナブル投資への関心の高まりは見られるが、実際に投資をする上では「理解しやすいものに投資する」や「リスクを避けたい」などが回答の上位となっており、「持続可能な世の中になるような商品への投資」の優先度はまだ高いとはいえない。
サステナブル投資をする理由としては「今後話題となるテーマで大きな成長の可能性を秘めているから」と将来的なリターンを望む人が多い一方、「環境や社会に貢献できるから」とリターンに関わらず地球環境改善に役立てたい人も多いことがわかった。
フィデリティ投信は独立系資産運用グループのフィデリティ・インターナショナルのグループ企業で、投資信託、企業年金や機関投資家向け運用商品やサービスを提供する資産運用会社。公募投資信託の純資産残高は約3兆5970億円（2023年3月末日現在）。
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サステナブル投資の認知度は過半数に達するも、投資リターンへの期待はまだ少数。フィデリティ、ESGやサステナブル投資に関する調査